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データ・調査・統計等

平成28年女性教員在職比率・平成27年度採用比率

平成27年度1年間における男女別の教員採用比率の集計の結果、女性教員の採用比率は21.0%となり、特に講師の採用比率が増加しました。女性教員の在職比率も平成28年5月時点で14.2%と、増加傾向にあります。

「世界屈指の研究型総合大学」に相応しい多様な知と人材が交差する魅力あるダイバーシティ環境の実現のために、大阪大学のすべての構成員の協力と働きにより、教育研究や組織運営において既成の枠にとらわれない先進的な取組みを推進していきます。

thumbnail of 【改訂版0701】女性教員の在職・採用割合の推移(H23~H28)

女性登用に関する目標値(平成28年4月1日現在)

目標値
役員 10%
管理職 10.7%

【参考】 教員の女性比率

 

女子学生比率

グラフ:大阪大学における女子学生割合
グラフ:大阪大学における女子大学院生の割合(平成26年度調べ)
グラフ:学部別女子学生率
グラフ:大阪大学における女性大学院生の比率(研究科別)

 

女子学生の卒業・修了後の進路

大阪大学の女子学生はさまざまな分野で活躍しています。

【学部別】平成28年3月卒業女子学生の就職先(一部のみ抜粋)

文系
文学部 ㈱三井住友銀行、第一生命保険㈱、㈱朝日新聞社、㈱みずほフィナンシャルグループ、川崎重工業㈱、パナソニック㈱、NTTコミュニケーションズ㈱、日本郵便㈱、住友林業㈱、関西電力㈱、大阪地方裁判所、国税局、東京都都庁、徳島県庁㈱三井住友銀行、第一生命保険㈱、㈱朝日新聞社、㈱みずほフィナンシャルグループ、川崎重工業㈱、パナソニック㈱、NTTコミュニケーションズ㈱、日本郵便㈱、住友林業㈱、関西電力㈱、大阪地方裁判所、国税局、東京都都庁、徳島県庁
人間科学部 ㈱NTTデータ、ソフトバンク㈱、京セラ㈱、日本放送協会(NHK)、㈱野村総合研究所、日産自動車㈱、イオンリテール㈱、京阪電気鉄道㈱、ニッセイ情報テクノロジー㈱、JAL、九州電力㈱、ジェイアール西日本不動産開発(株)、大阪府府庁
外国語学部 ㈱りそなホールディングス、ダイキン工業㈱、三井住友海上火災保険㈱、㈱三井住友銀行、(株)ゆうちょ銀行、住友商事㈱、㈱JTB西日本、阪急電鉄㈱、楽天㈱、キリンホールディングス㈱、外務省、法務局、国土交通省、大阪税関(財務省)、大阪府教育委員会
法学部 三井物産㈱、JR西日本、大阪ガス㈱、住友化学㈱、㈱三菱東京UFJ銀行、東京海上日動火災保険㈱、NEC、ミズノ㈱、森永乳業㈱、日本ロレアル、JX日鉱日石エネルギー㈱、㈱阪急阪神百貨店、阪神電気鉄道㈱、厚生労働省、愛知県庁、福井県庁
経済学部 日本生命保険(相)、三菱電機㈱、伊藤忠商事㈱、㈱みずほ銀行、㈱関西アーバン銀行、㈱京都銀行、㈱ジェーシービー、トランスコスモス㈱、中部電力㈱、積水化学工業㈱、㈱あおぞら銀行、七十七銀行、メットライフ生命、門司税関
理系
理学部※ 武田薬品工業㈱、㈱日立製作所、
㈱三井住友銀行、JT、ビーパートナーズ㈱、兵庫県教育委員会
医学部
(保健学科)
大阪大学医学部付属病院、大阪府立病院機構、(独)地域医療機能推進機構大阪病院、大阪厚生年金病院、大阪市立総合医療センター、大阪市民病院機構、兵庫県立こども病院、公益財団法人田附興風会医学研究所北野病院、大阪医科大学付属病院、大阪赤十字病院、大阪警察病院
薬学部 アステラス製薬㈱、常盤薬品工業㈱、アストラゼネカ㈱、アルプス電気㈱、小野薬品工業㈱、大阪市立大学医学部付属病院、大阪大学医学部付属病院、(独)地域医療機能推進機構大阪病院、和歌山県立医科大学付属病院、上尾中央総合病院、クオール㈱、㈱ウォルナット
工学部※ トヨタ自動車㈱、富士通周辺機㈱、パナソニック㈱、大成建設㈱、SMBC日興証券㈱、中央自動車工業㈱、DIAMアセットマネジメント、関西設計㈱、㈱池田泉州銀行、国土交通省
基礎工学部※ 三菱マテリアル㈱、凸版印刷㈱、ソニー生命㈱、ジヤトコ㈱、村田機械㈱、倉敷市役所

 

【研究科別】平成28年3月博士前期(修士)課程修了女子学生の進路(一部のみ抜粋)

理学部・理学研究科
学部生 武田薬品工業㈱、㈱日立製作所、
㈱三井住友銀行、JT、兵庫県教育委員会、ビーパートナーズ㈱
大学院生※ ダイキン工業㈱、新日鐵住金㈱、NEC、住友ゴム工業㈱、㈱クラレ、㈱日立製作所、住友化学㈱、三井化学㈱、武田薬品工業㈱、共和薬品工業㈱、第一三共㈱、アステラス製薬㈱、日本水産㈱、ハウス食品㈱、東洋紡㈱、日本写真印刷㈱、大阪市庁

※博士前期(修士)課程を修了

工学部・工学研究科
学部生 トヨタ自動車㈱、富士通周辺機㈱、パナソニック㈱、大成建設㈱、SMBC日興証券㈱、国土交通省
大学院生※ ダイキン工業㈱、新日鐵住金㈱、㈱大林組、㈱竹中工務店、日本ガイシ㈱、三菱電機㈱、清水建設㈱、積水ハウス㈱、大日本住友製薬㈱、日医工㈱、アストラゼネカ㈱、三菱重工業㈱、関西電力㈱、JR西日本、味の素ゼネラルフーヅ㈱、経済産業省

※博士前期(修士)課程を修了

基礎工学部・基礎工学研究科
学部生 三菱マテリアル㈱、凸版印刷㈱、ソニー生命㈱、ジヤトコ㈱、村田機械㈱、倉敷市役所
大学院生※ パナソニック㈱、三菱重工業㈱、オリンパス㈱シチズンホールディングス㈱、㈱デンソー、㈱クラレ、東京海上日動火災保険㈱、㈱東芝、新日鐵住金㈱、旭化成㈱、三井化学㈱、㈱村田製作所、オムロン㈱、住友ゴム工業㈱、JFEスティール㈱

※博士前期(修士)課程を修了

 

常勤教員の男女協働意識に関するアンケート調査

大阪大学の常勤教員が男女協働に関してどのような意識を有しているか、また大学がダイバーシティ研究環境を実現し、男女協働を推進する上でいかなる課題があるか、現状を把握するために、常勤教員全員を対象に、2016年12月1日~12月20日にマイハンダイ(大阪大学学内専用サイト)を通して、アンケート調査を実施し、者3,266人のうち908人から回答を得ました。 アンケート結果より、意識に差がある内容や、男女協働推進の取組みの認知がまだ十分とはいえない現状がわかりました。男女協働推進に関する大阪大学の基本的方針やビジョンをどのようにわかりやすく構成員のみなさんに伝え、また正しい情報を提供していくか、再検討し、さらなる意識改革に向けて取り組んでいきます。

詳しいアンケート結果はこちらよりご覧ください(学内専用サイト)

大阪大学男女協働推進宣言

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